✍ 古家あきら　|　2026-11-09 更新

英語が社内公用語の会社とは──会社サイト31,159社で「社内公用語は英語」と書いていたのは2社、「日本語」と書く会社は6社。応募前に確かめること

先に結論です。英語が社内公用語の会社とは、会議・社内の文書・社員どうしの連絡を原則として英語で行うと決めている会社のことです。ただ、そう明言している会社はごく少数で、会社サイトから見つけるのは簡単ではありません。

しょくばログという会社データベースを運営していると、「英語を使える会社に行きたいが、どう探せばいいか」という相談をよく受けます。そこで、私たちが集めている会社サイト31,159社の文章を数えてみました。「公用語」という言葉が出てくるのは24社だけで、そのうち自社の社内公用語を「英語」と書いていたのは2社、「日本語と英語」が2社でした。逆に「社内公用語は日本語です」と書いていた会社が6社あり、英語より多かったのです。

英語を使う会社を探すなら、「公用語」という言葉より、TOEICの点数や「英語を使う業務」の書き方を手がかりにするほうが現実的です。この記事では、数えた結果と、応募前に確かめておきたいことをまとめます。

英語が社内公用語の会社とは

会議・文書・社員どうしの連絡を英語で行う

社内公用語とは、その会社の中で仕事に使うと決めている言語のことです。法律で決める仕組みではなく、会社が自分で決めて社内に示すものです。英語を社内公用語にしている会社では、一般に次のような場面で英語が使われます。

ただし、どこまで英語にするかは会社によってまちまちです。「全社の会議は英語」という会社もあれば、「海外とやりとりする部署だけ英語」という会社もあります。社内公用語という言葉だけで、毎日の仕事がすべて英語だと決めつけないほうが安全です。

外資系企業とは別の話

英語が社内公用語の会社と、外資系企業は同じではありません。外資系企業は「外国の会社が出資している」という資本の話で、社内の言葉は日本語の会社もたくさんあります。逆に、日本の会社が自分で英語を社内公用語にしている例もあります。外資系かどうかの見分け方は外資系企業の見分け方で詳しく書いています。

今回数えた中でも、「社内公用語は英語」と書いていた会社のサイトの近くに「外資」という言葉は出てきませんでした。社員が多国籍であることや海外拠点があることを理由に、英語を使うと書いている会社が中心でした。

会社サイト31,159社で数えた「公用語」の記載

「公用語」という言葉が出てくるのは24社

しょくばログが集めた会社サイトのうち、文字化けしていない31,159社の文章を対象に「公用語」という言葉を探しました。出てきたのは24社（0.08%）です。この24社の文脈を1件ずつ読んで分けると、次のようになりました。

自社の社内公用語に触れている会社は、合わせて10社です。31,159社の中では0.03%で、会社サイトに書く内容としては非常にまれだとわかります。

「社内公用語は日本語」と書く会社のほうが多い

意外だったのは、英語より日本語を明記する会社が多かったことです。日本語と書いている6社の文脈を見ると、多くは外国籍の人の採用について説明する場面でした。

つまり「公用語」という言葉は、英語を使う会社だとアピールするためより、「社内は日本語です」と応募者に伝えるために使われることのほうが多かったのです。外国籍の方が応募するときも、日本の方が英語を使う仕事を探すときも、この書き方は見落とせません。

英語公用語を書く会社は、多国籍・海外拠点とセットで書く

自社の社内公用語を英語、または日本語と英語と書いていた4社は、どれも近くに社員の国籍の多さや海外とのつながりを書いていました。「36の国と地域からスタッフが集まる」「各国の大学を卒業したエンジニアが在籍する」といった説明のあとに、だから社内は英語（または日本語と英語）だ、という順で書かれています。

社内公用語を英語にしている会社は、社員の構成そのものが多国籍であることが多い、と読めます。英語を使う職場を探すときは、社員紹介のページで国籍や採用の方針も一緒に見ておくと、本当に英語が日常の言葉なのか判断しやすくなります。

「公用語」より見つけやすい手がかり：TOEIC

TOEICに触れる会社は0.97%

「公用語」は手がかりとして少なすぎるので、TOEICにも触れている会社を数えました。会社サイト31,159社のうち、TOEICの語が出てくるのは303社（0.97%）。点数（3桁の数字と「点」）まで書いているのは128社（0.41%）でした。

参考までに、「英語」という語はサイト全体の15.77%（4,914社）に出てきます。ただしこれには英語版ページへの切り替えや、英語表記の社名なども含まれるので、英語を使う仕事がある会社の割合ではありません。会社の英語表記については会社の英語表記を調べる方法で扱っています。

規模が大きいほど書く会社が増える

TOEICに触れている会社の割合を従業員数別に分けると、次のとおりです（従業員数は gBizINFO の値）。

1,000人以上の会社では、10〜49人の会社の6倍以上の割合でTOEICに触れています。大きな会社ほど海外との取引や、昇格・研修の制度を文章にして載せていることが多いためと考えられます。

業種別（その業種のサイトが300社以上あるもの）では、学術研究・専門・技術サービス業が1.78%で最も高く、宿泊業・飲食サービス業1.61%、情報通信業1.38%、卸売業・小売業1.33%と続きます。建設業は0.20%、医療・福祉は0.15%、金融業・保険業は今回の507社で0社でした。

書かれている点数の中央値は700点

点数を書いていた128社について、1社の中で最も低い点数をとって並べると、次のような分布でした。

中央値は700点です。ただし、この点数は応募条件だけでなく、手当が出る基準や、社員が取った点数の紹介も含みます。「700点ないと応募できない」という意味ではないので注意してください。

TOEICは応募条件より、手当や補助として書かれることも多い

TOEICの語の前後80字に何が書かれているかを数えると、次のとおりでした（303社に対する割合）。

応募条件として書かれるのは半分に届かず、残りは「入社後に英語を伸ばす支援」として書かれています。点数に応じた手当がある会社の探し方は、資格手当の相場も参考になります。

求人での英語の書き方

会社サイトの採用ページで、英語の力をどう書いているかも数えました（31,159社に対する割合）。

どれも1%に届きません。英語を使う仕事は、会社サイトより求人票の「応募資格」や「仕事内容」に書かれていることが多いので、求人票の読み方は求人票の見方を合わせて読んでください。

応募前に確かめる4つのこと

1. 英語を使うのは誰で、どの場面か

「社内公用語は英語」と書いてあっても、全員が一日中英語で働くとは限りません。会議だけなのか、資料もすべて英語なのか、日本人どうしでも英語なのか。面接では「入社後、自分の部署では英語をどれくらい使いますか」と具体的に聞くのが確実です。

2. 応募時に求められる英語力と、入社後の支援

TOEICの点数が書かれていたら、それが応募条件なのか、手当の基準なのかを読み分けてください。今回の数字でも、TOEICに触れる会社の2割強は手当や受験料の補助として書いていました。入社後に伸ばせる環境があるかどうかも、英語に自信がない人には大事な判断材料です。

3. 社員の国籍や海外拠点

英語を社内公用語にしている会社は、社員が多国籍であることを理由に挙げていました。社員紹介や採用ページで、外国籍の社員の割合や海外の拠点を確かめると、英語が本当に日常の言葉なのかが見えてきます。外国の方が経営する会社の傾向は外国人が経営する会社のデータでも紹介しています。

4. 日本語の力も求められるか

外国籍の方が応募する場合は、逆に「社内公用語は日本語」と書いていないかを必ず確かめてください。今回の数字では、日本語を社内公用語と明記した会社のほうが英語より多くありました。英語で面接を受けられても、入社後の仕事は日本語ということもあります。

会社研究全体の進め方は転職の企業研究のやり方と面接前の会社研究チェックリストにまとめています。

英語公用語の会社を選ぶときの注意

英語が社内公用語かどうかは、働き方を左右する大きな条件ですが、会社サイトに書いている会社はごく少数でした。書いていないからといって英語を使わない会社とは限りませんし、書いてあっても部署によって違うことがあります。

また今回の数字は、会社サイトに書かれた文章を数えたもので、実際の社内の運用を確かめたものではありません。「英語を使う仕事がしたい」という目的なら、公用語という言葉にこだわらず、仕事内容・TOEICの扱い・社員の構成をあわせて読み、最後は面接で具体的に聞くのがいちばん確実です。

よくある質問

英語が社内公用語の会社の一覧はありますか

会社が自分で公表している内容をまとめた公的な一覧はありません。しょくばログが集めた会社サイト31,159社でも、自社の社内公用語を英語と書いていたのは2社、日本語と英語が2社だけでした。報道などで知られている会社もありますが、部署ごとの運用までは外からわからないため、気になる会社は採用ページと面接で確かめてください。

社内公用語が英語なら、TOEICは何点必要ですか

会社によって違い、決まった基準はありません。会社サイトでTOEICの点数を書いていた128社の中央値は700点でしたが、これは応募条件だけでなく、手当の基準や社員の点数の紹介も含んだ数字です。応募条件として点数が書かれているかどうかを、求人票で確かめてください。

英語ができなくても応募できますか

会社と職種によります。会社サイトで「英語力不問」「英語が話せなくても」などと書いている会社は29社ありました。また、TOEICに触れる会社の28.4%は近くに研修や英会話を、21.5%は受験料の補助を書いており、入社後に英語を伸ばす前提の会社もあります。

外資系企業なら社内公用語は英語ですか

そうとは限りません。外資系企業は資本の話で、社内の言葉は日本語の会社も多くあります。今回、自社の社内公用語を英語と書いていた会社のサイトでは、近くに「外資」という語は出てきませんでした。外資系かどうかと、社内で英語を使うかどうかは分けて確かめるのが安全です。

外国籍でも、社内公用語が日本語の会社に入れますか

応募はできますが、日本語で仕事をする力を求められるのが一般的です。会社サイトで「社内公用語は日本語」と書いていた6社の多くは、外国籍の方の採用について説明する場面で、日本語のビジネスレベルを求めると書いていました。応募前に、日本語の力をどの程度求めるかを確かめてください。

古家あきら
全国の会社データベース「しょくばログ」を運営しています。会社の登記・求人・クチコミのデータと毎日向き合う中で気づいた“会社の調べ方”を、現場の目線で書いています。

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