✍ 古家あきら | 2026-11-09 更新
社員旅行がある会社の探し方──会社サイト31,159社で書いているのは6.67%、参加は自由かの確かめ方
先に結論です。社員旅行がある会社は、求人サイトの検索条件よりも、会社サイトの「福利厚生」と「社内イベント」の欄で探すほうが見つけやすい制度です。しょくばログが集めた会社サイト31,159社のうち、社員旅行(社内旅行・慰安旅行・研修旅行を含む)に触れているのは2,078社、6.67%でした。多いのは従業員10〜299人の会社と建設業で、1,000人以上の会社ではかえって少なくなります。
ただ、「社員旅行あり」と書いてあるだけでは、毎年行くのか、費用は誰が持つのか、参加しなくてよいのかは分かりません。書かれた文面を数えると、費用や参加の自由まで書いている会社は1割に届きませんでした。この記事では、その数字と、応募前に確かめる順番をまとめます。
社員旅行がある会社は、どこに書かれているか
求人票より、会社サイトの福利厚生欄
しょくばログという会社データベースを運営していると、社員旅行はたいてい「福利厚生」の箇条書きの中に、財形貯蓄や健康診断と並んで1行だけ書かれているのを目にします。求人票の項目として独立していることは少なく、検索条件で絞り込めない求人サイトも多いので、気になる会社が見つかったら会社サイトを開いて確かめるのが近道です。
数字でも裏づけられます。社員旅行などの語が出てくる2,078社のうち、その前後150字以内に「福利厚生」の語があったのは1,235社(59.4%)でした。福利厚生の語があるサイト13,337社に絞ると、社員旅行に触れている割合は13.01%まで上がります。福利厚生欄の読み方全体は会社の福利厚生を調べる方法にまとめています。
「社内イベント」のページと、ブログ・お知らせ
もう一つの置き場所が、採用ページの「社内イベント」や、会社のブログ・お知らせ欄です。忘年会やバーベキュー大会と一緒に紹介されることが多く、前後150字に「忘年会」「新年会」「懇親会」「BBQ」などの語があったのは590社(28.4%)でした。旅行先の写真や「行ってきました」という報告を載せている会社も236社(11.4%)あります。
呼び方は会社によって違います。数えた2,078社の内訳(重複あり)は、社員旅行1,669社、研修旅行275社、慰安旅行175社、社内旅行92社でした。会社サイトの中で探すときは、ブラウザのページ内検索で「旅行」の2文字だけを入れると、どの呼び方でも拾えます。
会社サイト31,159社で数えた社員旅行の記載
ここからの数字は、しょくばログが集めた会社サイトの本文(文字化けしたページを除く31,159社)を対象に、「社員旅行」「社内旅行」「慰安旅行」「研修旅行」のどれかが出てくる会社を数えたものです。従業員数はgBizINFOに登録された人数、業種は日本標準産業分類の大分類で分けています。
書いていない会社に社員旅行が無いとは限らない点には注意してください。ここで分かるのは「会社サイトで社員旅行に触れているか」までです。
全体では6.67%。研修旅行を除くと6.03%
社員旅行などの語が出てくるのは2,078社、6.67%でした。「研修旅行」は学校の修学旅行や、仕事の研修を兼ねた視察の意味で使われることもあるので、これを除いて「社員旅行」「社内旅行」「慰安旅行」だけで数えると1,879社、6.03%になります。おおむね15社に1社が、何らかの形で社員旅行に触れている計算です。
規模では10〜299人の会社が多く、1,000人以上は1.51%
従業員規模別に見ると、次のようになりました。
- 0〜9人:4,039社のうち139社(3.44%)
- 10〜49人:8,752社のうち779社(8.90%)
- 50〜299人:11,583社のうち950社(8.20%)
- 300〜999人:4,577社のうち177社(3.87%)
- 1,000人以上:2,179社のうち33社(1.51%)
大きい会社ほど福利厚生が手厚いという印象とは逆で、社員旅行に触れる会社は10〜299人の層に集まっています。理由はこのデータだけでは分かりませんが、全社員がまとまって動ける人数であることや、大きな会社では旅行よりも保養所や部署単位の行事、カフェテリアプランのような選べる制度で書かれていることが考えられます。大企業で社員旅行がある会社を探すなら、会社サイトよりも採用サイトの「働く環境」のページや、部署ごとの紹介記事を当たってください。
業種では建設業が14.13%で最も高い
会社サイトが300社以上ある業種で比べると、次の順でした。
- 建設業:3,489社のうち493社(14.13%)
- 生活関連サービス業・娯楽業:468社のうち61社(13.03%)
- 情報通信業:2,103社のうち181社(8.61%)
- 不動産業・物品賃貸業:503社のうち43社(8.55%)
- 宿泊業・飲食サービス業:807社のうち58社(7.19%)
- 卸売業・小売業:1,504社のうち106社(7.05%)
- 製造業:6,600社のうち459社(6.95%)
- 学術研究・専門・技術サービス業:1,406社のうち97社(6.90%)
- 運輸業・郵便業:981社のうち35社(3.57%)
- 医療・福祉:3,296社のうち74社(2.25%)
- 金融業・保険業:507社のうち8社(1.58%)
建設業は7社に1社が社員旅行に触れていて、全体の2倍を超えます。現場ごとに分かれて働く仕事なので、全員が顔を合わせる機会として旅行を続けている会社が多いのだろうと思います。反対に、医療・福祉はシフト制で全員が同じ日に休むのが難しく、旅行より別の形の行事を選ぶ事業所が多いと考えられます。
法人の種類では、株式会社7.48%、有限会社5.50%、合同会社1.71%でした。
「社員旅行あり」の中身は、どこまで書かれているか
行き先は国内・海外がほぼ同数
社員旅行の語の直後80字(研修旅行を除く1,879社)を見ると、沖縄・北海道・京都・温泉などの国内の地名や「国内」の語が出てくるのが426社(22.7%)、ハワイ・台湾・韓国・グアムなどの海外の地名や「海外」の語が出てくるのが321社(17.1%)でした。「過去の旅行先:北海道・沖縄・台湾」のように、これまでの行き先を並べている会社が多く見られます。年号や「過去」「実績」の語が直後に続く会社は376社(20.0%)です。
行き先を社員が選べる(「〜のいずれかを選択」など)と書いている会社は26社(1.4%)と少数でした。
頻度を書いている会社は15.3%
直後80字に「毎年」「年1回」「隔年」「2年に1回」などの頻度の語があるのは288社(15.3%)でした。前後150字まで広げても36.6%で、残りの会社はいつ行くのかを書いていません。
一方で、直後に「業績により」「不定期」などの条件が付いている会社が46社(2.4%)ありました。「業績により社員旅行あり」は、行かない年があり得るという意味です。毎年の行事なのか、業績が良い年のご褒美なのかで、受け止め方はかなり変わります。
費用と参加の自由は、書かれていないことのほうが多い
応募する側がいちばん気にするのは、費用と、参加しなくてよいかどうかだと思います。ここは書かれていないことのほうが多い項目でした。
- 直後80字に「全額」「会社負担」「会社持ち」「無料」などがある:165社(8.8%)
- 直後80字に「自由参加」「任意」「希望者」などがある:61社(3.2%)
- 前後150字に「積立」がある(社員の積立で行く形):58社(2,078社中2.8%)
- 前後150字に「家族」の語がある:381社(2,078社中18.3%)
家族の語には「家族も参加可」のほかに「家族手当」など別の制度の行が近くにあるだけの場合も含まれるので、目安として見てください。
つまり、9割の会社サイトでは、旅費を誰が出すのかも、参加が自由なのかも文面からは読めません。これは隠しているというより、福利厚生の箇条書きに1行で書く形式のせいだと考えるほうが自然です。分からないところは、次の章の順番で確かめるのが確実です。
その旅行は、いまも続いているか
社員旅行は、ここ数年で中止や再開を繰り返した制度でもあります。前後150字に年号(西暦)が書かれていた会社のうち、いちばん新しい年が2024〜2026年だったのは305社(2,078社中14.7%)、2020〜2023年が71社(3.4%)、2019年以前が84社(4.0%)でした。年号のない会社が77.9%を占めます。
2019年以前の旅行の写真しか載っていない会社は、その後続いているかどうかをサイトから判断できません。「中止」「休止」「コロナ」の語が近くにある会社も74社(3.6%)ありました。ブログやお知らせで最近の実施が確かめられるかは、見ておく価値があります。
応募前に確かめる5つのこと
1. 会社サイトの福利厚生欄と社内イベントのページを見る
まず会社サイトで「旅行」をページ内検索します。福利厚生の1行だけなのか、写真付きの報告まであるのかで、会社がその行事をどれくらい大事にしているかがおおよそ分かります。会社サイトを使った下調べ全体の手順は転職前の企業研究のやり方にまとめました。
2. 最後に行ったのはいつかを確かめる
ブログやお知らせ欄で、直近の旅行の日付を探します。数年前の写真だけなら、いまも続いているかは面接で聞いてかまいません。
3. 費用は会社負担か、積立か
旅費の全額を会社が持つのか、毎月の給与から積み立てる形なのかは、手取りに関わります。積立の有無は会社サイトに書かれていないことが多いので、面接や内定時の条件確認で聞いてください。求人票の給与欄の読み方は求人票の見方を参考にしてください。
4. 参加しなかったらどうなるか
自由参加かどうかは、書かれている会社が3.2%しかない項目です。参加しない人がどれくらいいるか、休日に行くのか平日に行くのかは、面接の最後の質問や、内定後の面談で聞くのが角が立ちません。聞きにくい場合は、口コミで行事の雰囲気を確かめる方法もあります(会社の評判を調べる方法)。
5. 休日の扱いと、家族は参加できるか
土日に行く会社では、その日が休日のままなのか、出勤扱いなのかで受け止め方が変わります。家族同伴が可能な会社もあるので、家族がいる人は合わせて聞いておくと判断しやすくなります。面接で聞くことの整理には面接前の企業研究チェックリストが使えます。
社員旅行の有無で会社を選ぶときの注意
社員旅行がある会社が良い会社で、無い会社が悪い会社というわけではありません。社員旅行が楽しみな人もいれば、休日を自分のために使いたい人もいます。数字で見ても、社員旅行に触れている会社は全体の6.67%で、大多数の会社は書いていません。
大事なのは、自分にとって社員旅行がうれしい制度なのか、負担になる制度なのかを先に決めておくことです。うれしい人は、行き先や頻度まで書いている会社や、最近の写真を載せている会社を探すと、行事を大事にしている会社に当たりやすくなります。負担に感じる人は、自由参加かどうかと休日の扱いを、入社前に確かめておけば十分です。
しょくばログの会社ページでは、会社サイトのURL、従業員数、業種を一緒に確認できます。気になる会社が見つかったら、会社ページから公式サイトに進んで、福利厚生欄を見てみてください。
よくある質問
社員旅行がある会社を、求人サイトで絞り込めますか
絞り込みの条件があるかは求人サイトによって違い、条件があっても求人票に書いていない会社は拾えません。会社サイトの福利厚生欄や社内イベントのページで「旅行」を検索して確かめるのが確実です。
社員旅行がある会社は、どんな業種に多いですか
しょくばログが集めた会社サイトでは、建設業が14.13%で最も高く、生活関連サービス業・娯楽業が13.03%で続きました。医療・福祉(2.25%)や金融業・保険業(1.58%)は低めです。規模では従業員10〜49人(8.90%)と50〜299人(8.20%)の会社が多く、1,000人以上の会社は1.51%でした。
社員旅行は参加しないといけませんか
会社によります。会社サイトの文面で「自由参加」「任意」「希望者」と書いている会社は、社員旅行に触れている会社のうち3.2%にとどまり、多くの会社は参加の扱いを書いていません。気になる場合は、面接や内定後の面談で、参加しない人がいるか、休日に行くのかを聞いてください。
社員旅行の費用は会社が出してくれますか
会社サイトに「全額会社負担」「会社持ち」などと書いている会社は、社員旅行に触れている会社のうち8.8%でした。毎月の積立で行く会社や、一部を自己負担する会社もあります。費用の扱いは手取りにも関わるので、入社前に確かめておくと安心です。
「業績により社員旅行あり」とはどういう意味ですか
業績が良い年に実施する、という意味で、行かない年があり得ます。社員旅行に触れている会社のうち2.4%が、直後に「業績により」「不定期」などの条件を書いていました。毎年の行事かどうかを知りたい場合は、過去の実施年をブログなどで確かめるか、面接で聞いてください。