✍ 古家あきら | 2026-10-23 更新
オンライン面接だけの募集は怪しいか — 会社の実在と所在地を確かめる手順(会社サイト26,136社でオンライン面接・選考を案内するのは585社・2.2%、うち3割は対面・来社の案内も併記)
先に結論です。オンライン面接だけで選考が進むこと自体は、怪しさの証拠になりません。 遠方からの応募者に配慮したり、一次面接の手間を減らしたりするために、オンライン面接を取り入れる会社は普通にあります。
気をつけたいのは、オンラインであることそのものより、会社の実在や所在地を確かめる手がかりが、画面の向こうにしかない状態です。対面の面接なら、会社の建物に行き、受付を通り、働いている人の様子を見るだけで分かることがあります。オンラインではそれが省かれます。だから、その分を応募者が自分で埋める必要があります。
しょくばログという会社データベースを運営していると、「オンライン面接だけで内定が出たが、この会社は本当にあるのか」という形の問い合わせを受けることがあります。そこで、採用・求人・募集・応募のいずれかの言葉が載っている会社サイト26,136社を数えました。オンライン面接・Web面接・オンライン選考などを案内していた会社は585社(2.2%)。そのうち約3割(181社・30.9%)は、同じ案内の前後に「対面」「来社」といった言葉も書いていました。
オンライン面接だけの募集は、それだけでは怪しくない
オンライン面接を案内する会社は、まだ少数派
会社サイト26,136社のうち、オンライン面接やWeb面接、リモート面接、Zoomなどでの面接、オンライン選考を案内していた会社は585社でした。語ごとに分けると次のとおりです(1社が複数に当てはまることがあります)。
- オンライン面接・Web面接・リモート面接など「面接」の語:543社(2.1%)
- オンライン選考など「選考」の語:53社(0.2%)
- 参考:オンライン面談・カジュアル面談:261社(1.0%)
- 参考:オンライン会社説明会:648社(2.5%)
求人サイトの募集要項では「Web面接OK」と書く例をよく見ます。それに比べると、会社自身のサイトで面接の方法まで書いている会社は多くありません。会社サイトに書いていないからといって、オンライン面接をしていないとは限らない点に注意してください。
規模が大きいほど、業種では情報通信業で多い
従業員規模別の割合は次のとおりでした(規模はgBizINFOの従業員数で分けています)。
- 0〜9人:1.5%(2,262社中33社)
- 10〜49人:1.9%(6,844社中129社)
- 50〜299人:2.2%(10,581社中238社)
- 300人以上:2.9%(6,429社中185社)
業種別では、情報通信業が4.0%(2,327社中92社)でいちばん高く、宿泊業・飲食サービス業3.8%、教育・学習支援業3.5%、学術研究・専門・技術サービス業とサービス業(他に分類されないもの)がそれぞれ3.2%と続きました。低いのは不動産業・物品賃貸業1.2%、製造業1.4%、医療・福祉1.5%です。
在宅で仕事を進めやすい業種や、全国から人を集める規模の会社ほど、オンライン面接を案内しやすい。そう読める数字です。逆に言えば、現場で働く仕事なのに、一度も職場を見せずに採用まで進む場合は、少し立ち止まって確かめる価値があります。
「最後は対面」と書く会社もある
オンライン面接・選考の案内の前後100字を読むと、次の語が出てきました(585社に対する割合)。
- 「対面」「来社」「訪問」などの語:181社(30.9%)
- 「一次」「1次」の語:165社(28.2%)
- 最終面接・最終選考を対面や来社で行う趣旨の書き方:56社(9.6%)
- 「来社不要」「オンライン完結」「すべてオンライン」など、来社しないことをはっきり書いたもの:4社(0.7%)
一次面接はオンライン、最終面接は来社という組み合わせは、会社サイトでよく見る形です。一方で、会社サイトで「来社不要」まで言い切っている会社は、585社中4社しかありませんでした。 会社サイトの書き方を見る限り、オンラインで始まって、どこかで職場を見せる流れのほうが多いと言えます。
なお、求人ページの募集要項欄を集めた当社の求人データ5,806件(重複除く)では、職種名・雇用形態・給与の欄に「オンライン面接」の語は1件もありませんでした。面接の方法は、募集要項の本体ではなく、選考の流れの説明に書かれることが多いようです。
怪しいのは「確かめる手がかりが画面の中にしかない」とき
オンライン面接だけで進む募集で、注意したい場面は次のようなものです。どれも「オンラインだから」ではなく、「確かめられないから」問題になります。
会社名を名乗るが、法人として見つからない
面接で聞いた会社名や、メールの署名にある会社名で、法人番号が見つからない場合です。株式会社や合同会社なら、登記されていれば法人番号があります。国税庁の法人番号公表サイトで、社名と所在地から探せます。探し方は法人番号の調べ方にまとめています。
社名がよくある名前で何社も出てくるときは、所在地まで合うかを見てください。社名だけ同じで、所在地が全く違う別の会社を、本物だと思い込む例があります。
所在地を聞いても、はっきり答えない
オンライン面接では、相手がどこにいるのか分かりません。面接官が自宅から参加することもあるので、それ自体は不自然ではありません。ただ、会社の所在地を尋ねたときに答えられない、または登記の所在地と違う理由を説明しない場合は別です。
当社の集計では、オンライン面接・選考を案内していた585社のうち515社(88.0%)が、サイトのどこかに所在地・住所・郵便番号を載せていました。会社サイト全体(26,136社)では82.0%です。オンライン面接を案内する会社が、所在地を隠しがちという傾向は見えませんでした。所在地が書かれていないのは、少数派です。
住所がマンションの一室やバーチャルオフィスだった場合の読み方は、会社の住所がマンションの一室は怪しいかで扱っています。
連絡手段がチャットアプリと携帯電話だけ
連絡がすべて個人のチャットアプリで、会社のメールアドレスも固定電話も出てこない場合も、確かめる手がかりが減ります。
オンライン面接・選考を案内していた585社のサイトでは、電話番号を載せていた会社が442社(75.6%)。そのうち、固定電話の番号を載せていたのは428社(73.2%)でした。携帯電話(070・080・090)や050の番号しか見当たらなかった会社は14社(2.4%)です。
携帯電話や050の番号だからといって、すぐに怪しいとは言えません。小さな会社では、代表者の携帯を連絡先にしている例もあります。番号ごとの読み方は会社の電話番号から読めることにまとめました。
選考の途中で、身分証や口座の情報を求められる
いちばん注意したいのはここです。内定前の段階で、運転免許証やマイナンバーカードの画像、銀行口座の番号、家族の連絡先などを求められる場合です。
職業安定法5条の4第1項は、労働者の募集を行う者に対し、その業務の目的の達成に必要な範囲内で求職者の個人情報を集め、その目的の範囲で保管・使用するよう定めています(本人の同意がある場合などの例外があります)。採用するかどうかを決める段階で、給与の振込口座や身分証の画像が必要になる場面は、ふつう考えにくいはずです。
「入社手続きのため」と言われても、内定通知と労働条件の書面を受け取る前なら、送る前に一度止まってください。断ったことで選考が打ち切られるなら、その会社とは縁がなかったと考えてよいと思います。
オンラインだけで会う会社を確かめる手順
面接の前後に、次の順で確かめてください。
1. 法人番号を探し、所在地と変更の履歴を見る
会社名で法人番号を探し、登記の所在地と、登記記録が閉鎖されていないか(清算・合併などの記録)を見ます。国税庁の法人番号公表サイトでは、社名や所在地の変更の履歴も見られます。しょくばログでも、社名で検索すれば法人番号・所在地・業種を1社1ページで確かめられます。
確認したいのは、次の3点です。
- 面接で聞いた所在地や、会社サイトの所在地と一致するか
- 最近になって社名や所在地が何度も変わっていないか
- すでに閉鎖(清算・合併など)になっていないか
社名や所在地の変更が多い会社の読み方は、社名変更が多い会社は怪しいかで整理しています。会社の実在の確かめ方全体は、会社の実在と倒産の確認も参考にしてください。
2. 会社サイトの採用ページと、求人の内容を突き合わせる
求人サイトで見た募集と、会社自身のサイトの採用ページで、仕事の内容や勤務地が合っているかを見ます。会社サイトに採用ページがない会社も珍しくありません。その場合は、会社概要の事業内容と、求人の仕事内容がかけ離れていないかを見てください。
業務委託の形の募集で気をつけたい点は、業務委託の求人は怪しいかにまとめています。
3. 固定電話か代表番号に、自分からかけてみる
面接の連絡をくれた担当者の携帯ではなく、会社サイトや登記の所在地から探した代表番号に、自分から電話をかけます。「〇月〇日にオンライン面接を受けた者ですが、担当の〇〇さんはいらっしゃいますか」と聞くだけで十分です。会社が実在し、担当者もそこにいるなら、話はすぐ通じます。
4. 職場を見せてもらえるか、聞いてみる
内定が出る前後に、「入社前に一度、職場を見せていただくことはできますか」と聞いてみてください。遠方や在宅勤務で難しいこともありますが、その場合でも、画面越しに職場を映してもらう、配属先の社員と話す時間をもらう、といった代わりの方法を相談できます。
当社の集計で、オンライン面接を案内する会社の約3割が「対面」「来社」の語も書いていたのは、こうした要望に応える会社が少なくないことを示しています。理由を説明せずにすべて断られる場合は、ほかの確認を厚めにしてください。
5. 労働条件は書面で受け取る
内定のあとは、賃金や労働時間などの労働条件を書面(またはメールなど本人が同意した方法)で受け取ります。会社名、所在地、契約期間、就業場所、賃金の決め方が書かれているかを見て、法人番号で確かめた会社名・所在地と一致するかを最後に照らし合わせます。
面接前に見ておきたい会社情報の一覧は、面接前の会社研究チェックリストにまとめています。架空の求人を見分けるサインは架空求人を見分ける6つのサインを参考にしてください。
しょくばログを運営していて思うこと
会社サイトを数えてみて意外だったのは、オンライン面接を案内している会社のほうが、所在地を書いている割合が高かったことです(88.0%、全体は82.0%)。オンラインで選考を進めることを決めた会社は、そのぶん会社の情報をきちんと出そうとしているのかもしれません。
だからこそ、オンラインかどうかより、確かめた情報が一致するかどうかを見てほしいと思います。社名、法人番号、所在地、電話番号、会社サイトの中身。この5つが一本の線でつながる会社なら、面接がオンラインだけでも過度に心配する必要はありません。どこかで線が切れるなら、そこを質問してください。答え方そのものが、その会社を知る材料になります。
よくある質問
オンライン面接だけで内定が出るのは普通ですか?
会社によります。当社が会社サイトを数えた範囲では、オンライン面接・選考を案内する585社のうち、「来社不要」「オンライン完結」とはっきり書いていた会社は4社でした。一次はオンライン、最終は来社という流れを書く会社のほうが多く見られます。オンラインだけで内定が出た場合は、内定承諾の前に職場を見る機会がないか聞いてみるとよいでしょう。
オンライン面接で、カメラをオフにする面接官は怪しいですか?
通信環境や社内の決まりでカメラをオフにすることはあり、それだけでは判断できません。気になる場合は、面接官の名前と部署を聞き、会社の代表番号に電話してその人が在籍しているかを確かめるのが確実です。
面接の前に身分証の画像を送るように言われました。
送る前に止まってください。職業安定法5条の4は、募集を行う者が集める個人情報を、業務の目的の達成に必要な範囲に限っています。採用を決める前に身分証の画像が必要な理由を尋ね、納得できる説明がなければ送らないほうが安全です。
会社のホームページがない会社は避けたほうがいいですか?
ホームページがなくても、法人番号と所在地が確かめられ、代表番号や固定電話につながる会社なら、それだけで避ける理由にはなりません。小さな会社ほどサイトを持たない傾向があります。サイトの有無より、登記の情報と面接で聞いた話が一致するかを見てください。
オンライン面接に変えてほしいと頼むのは失礼ですか?
失礼ではありません。遠方に住んでいる、在職中で時間が取りにくいなど、理由を添えて相談すれば、応じる会社は多いはずです。当社の集計でも、オンライン面接を案内する会社の文面には「ご希望に応じて」といった書き方が見られました。応じてもらえない場合は、対面で行く理由がある選考だと受け止めてよいと思います。
まとめ
- オンライン面接だけで進む募集は、それだけでは怪しいと言えない。会社サイト26,136社でオンライン面接・選考を案内していたのは585社(2.2%)で、情報通信業4.0%、従業員300人以上2.9%と、在宅向きの業種や規模の大きい会社ほど多い
- 案内の約3割(30.9%)は「対面」「来社」の語も併記。「来社不要」とまで書くのは4社だけだった
- 注意したいのは、法人として見つからない、所在地を答えない、連絡がチャットと携帯だけ、内定前に身分証や口座を求める、といった「確かめる手がかりが画面の中にしかない」状態
- 法人番号で所在地と設立年を見る、会社サイトと求人を突き合わせる、代表番号に自分からかける、職場を見せてもらえるか聞く、労働条件を書面で受け取る。この順で確かめれば十分
集計の方法
- 対象:当社が収集した会社サイトのテキストのうち、「採用」「求人」「募集」「応募」のいずれかを含む26,136社(文字化けの多いファイルは除外)
- オンライン面接・選考:「オンライン」「Web」「リモート」「ビデオ」「Zoom」「Teams」などの語のすぐあとに「面接」「選考」が続く書き方を数えた
- 前後の語:オンライン面接・選考の語の前後100字に出てくる語を数えた。同じ会社で複数回出ても1社として数えている
- 規模・業種:gBizINFOの従業員数・業種による。業種は300社以上ある業種のみ表示
- 条文:職業安定法5条の3・5条の4(hourei.netで確認)
- 個別の会社名は出していません