✍ 古家あきら | 2026-10-19 更新
求人に休憩時間の記載がないとき — 勤務時間欄の読み方と、面接で確かめること(会社サイトの勤務時間欄9,461社で、近くに休憩を書いていたのは48.5%)
先に結論です。求人に休憩時間が書かれていなくても、それだけで「休憩がない会社」とは言えません。 書き漏れのことも、別のページや募集要項の別の欄に書いてあることもあります。一方で、休憩時間は、会社が求人を出すときに示す事項として職業安定法施行規則に挙がっている項目です。書かれていなければ、応募前や面接で聞いてかまいません。聞き方を工夫すれば、休憩の取り方からその職場の働き方まで見えてきます。
しょくばログという会社データベースを運営していると、会社サイトの採用ページを毎日のように読みます。採用・求人・募集・応募のいずれかの言葉が載っている会社サイト26,136社のうち、「勤務時間」「就業時間」の直後に「9:00〜18:00」のような時刻の幅を書いていたのは9,461社(36.2%)でした。この9,461社の勤務時間欄の近くに「休憩」という語があったのは 4,588社(48.5%)。残りの 4,873社(51.5%)は、勤務時間欄の近くに休憩の記載がありませんでした。 勤務時間を書いている会社のおよそ半分が、休憩には触れていないことになります。
ここでは、法律で決まっている休憩のルール、会社サイトでの実際の書かれ方、記載がないときの読み方、そして確かめ方を順に並べます。
休憩時間について法律で決まっていること
まず、休憩のルールは労働基準法34条にあります。条文(e-Gov法令検索 労働基準法)で決まっているのは次の3つです。
- 長さ:労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩を、労働時間の途中に与える
- 一斉に与える:原則として休憩は一斉に与える。ただし労使の書面による協定があれば、この限りではない
- 自由に使える:休憩時間は自由に利用させなければならない
求人で見かける「交代で休憩」という書き方は、2つ目の例外の形にあたります。一斉に与えないこと自体は、協定があれば認められています。
そして、求人に何を書くかは別の法令で決まっています。職業安定法施行規則の第4条の2(e-Gov法令検索 職業安定法施行規則)は、求人のときに示す事項の一つとして 「始業及び終業の時刻、所定労働時間を超える労働の有無、休憩時間及び休日に関する事項」 を挙げています。休憩時間は、始業・終業の時刻と並んで示すべき項目として書かれているわけです。
ただし、会社サイトの採用ページに、この項目がすべて並んでいるとは限りません。サイトは概要だけを載せ、詳しい条件は応募後の書面で渡す会社もあります。だからこそ、サイトや求人に書かれていないときに、どこで確かめるかを知っておくことが大事になります。
会社サイトの勤務時間欄で、休憩はどう書かれているか
休憩を書いている会社の大半は、時間の長さまで書いていました。 勤務時間欄の近くに「休憩」があった4,588社について、「休憩」の直後30字に何が書かれているかを数えました(1社に複数の書き方があれば、それぞれに数えています)。
- 長さ(◯分・◯時間)を書いている:3,861社(84.2%)
- 「シフト」に触れている:220社(4.8%)
- 「休憩含む」「休憩込み」のように、拘束時間との関係を書いている:199社(4.3%)
- 「交代で」「順番に」と取り方を書いている:96社(2.1%)
- 「適宜」「随時」「自由」と書いている:16社(0.3%)
- 上のどれも書いていない(「休憩あり」だけ等):661社(14.4%)
長さが読み取れた3,861社では、60分が2,668社(69.1%) と圧倒的で、続いて90分が362社(9.4%)、45分が209社(5.4%)、120分が160社(4.1%)でした。「9:00〜18:00(休憩60分)」のような書き方が、いちばんよく見る形です。
前の記事 求人の「実働8時間」「所定労働時間」とは では、時刻の幅から実働時間を引いた差を数え、60分になる書き方が67.8%でした。休憩の長さを直接書いた場合でも60分が7割前後で、どちらの数え方でも同じくらいの割合になっています。
記載がない会社の多くは、ページのどこにも書いていない
勤務時間欄の近くに休憩がなかった4,873社のうち、ページの別の場所に「休憩」があったのは425社(8.7%)だけでした。 残りの4,448社は、取得できた採用関連のページのどこにも「休憩」の語がありません。勤務時間を書いている9,461社全体で見ると、47.0%にあたります。
ここで注意したいのは、これは「休憩がない会社が半分ある」という意味ではないことです。私たちが数えられるのは、会社サイトに書いてある文字だけです。応募後に渡す労働条件の書面や、求人媒体の原稿には書いてあるかもしれません。分かるのは「サイトの採用ページだけを見ても、休憩の取り方は分からない会社が半分近くある」ということです。
勤務時間が短いほど、休憩は書かれにくい
時刻の幅(始業から終業まで)の長さで分けると、休憩の記載率は次のとおりでした。
- 6時間以下:379社のうち153社(40.4%)
- 6時間超〜8時間以下:355社のうち164社(46.2%)
- 8時間超:8,705社のうち4,254社(48.9%)
6時間以下の枠では休憩がそもそも要らない場合もあるので、記載が少ないのは自然です。気をつけたいのは 6時間超〜8時間以下の枠 です。このくらいの勤務なら、実働が6時間を超える可能性があり、その場合は少なくとも45分の休憩が要ります。それでも記載は半分に届きません。
パート・アルバイトの勤務時間欄は、正社員より書かれにくい
勤務時間欄の前後に雇用形態の語があるかで分けると、正社員の語だけがある欄では52.4%(984社のうち516社)、パート・アルバイトの語だけがある欄では41.8%(318社のうち133社) が休憩を書いていました。パートの短時間勤務では休憩が不要な枠もありますが、「10:00〜16:00」のように6時間ちょうど前後の枠は、休憩の有無で実働が変わります。パートやアルバイトに応募するときこそ、休憩の扱いを確かめておくと安心です。
会社の規模・業種による違いは小さい
従業員数で分けると、0〜9人の会社は40.8%(689社中281社)、10〜49人は51.4%(2,825社中1,453社)、50〜299人は48.8%(3,929社中1,917社)、300人以上は46.4%(2,018社中937社)でした。小さな会社でやや低いものの、大きな会社ほど書くというわけでもありません。
業種別(勤務時間欄のある会社が200社以上の業種)では、建設業が53.7%(1,685社)でいちばん高く、サービス業(他に分類されないもの)50.7%、卸売業・小売業49.7%、製造業48.0%、学術研究・専門・技術サービス業47.3%、医療・福祉45.9%、情報通信業45.3%、運輸業・郵便業43.5%と続きます。いちばん高い業種と低い業種の差は約10ポイントで、どの業種でも「書いている会社と書いていない会社が半々」に近いというのが実態です。
休憩時間の記載がない求人の読み方
記載がないときは、勤務時間の書き方から休憩のありそうな位置を読み、分からない部分を質問に回すのが現実的です。読み方のポイントは次の3つです。
- 時刻の幅と実働時間を両方書いているか:「9:00〜18:00(実働8時間)」なら、差の1時間が休憩だと読めます。時刻の幅しかない場合は、休憩が何分なのかは分かりません
- 「シフト制」「交代制」と書いていないか:シフトの組み方によって休憩の位置や長さが日ごとに変わる職場があります。シフト制の読み方は 求人の「シフト制」とは、2交代・3交代の長い枠の読み方は 2交代・3交代とは にまとめています
- 「休憩あり」だけで長さがないか:休憩を書いている会社の14.4%は、長さや取り方を書いていませんでした。あることは分かっても、何分取れるかは分からない書き方です
求人票全体の読み方は 求人票の見方、給与欄の読み方は 求人票の給与の見方 にまとめています。
面接や応募前に確かめること
聞くことは「長さ」「取り方」「実際に取れているか」の3つに絞ると、角が立たずに必要なことが分かります。
- 長さ:「休憩は何分ですか」。時刻の幅と合わせて聞けば、実働時間も分かります
- 取り方:「休憩は決まった時間に一斉に取りますか、交代で取りますか」。交代なら、忙しい日にずれ込むことがあるかも合わせて聞けます
- 実際に取れているか:「繁忙期でも休憩は取れていますか」。休憩中に電話番や来客対応がある職場もあるので、「休憩中の電話や来客はどうしていますか」と聞くと実態が出やすくなります
聞くのに気が引けるときは、「1日の流れを教えていただけますか」と聞く方法もあります。始業から終業までの流れを話してもらえば、昼休みの位置や長さが自然に出てきます。
そして、内定の段階では書面で確かめるのがいちばん確実です。応募前に聞いた内容と、内定後に受け取る労働条件の書面の内容が違っていた場合の読み方は、求人票と労働条件が違うとき で整理しています。休憩の記載がないことだけで会社を判断するのではなく、ほかの条件とあわせて見たい場合は ブラック企業の見分け方 も参考になります。
集計の方法
- 対象:しょくばログが取得した会社サイトのうち、文字化けの少ない31,159社。そのうち「採用」「求人」「募集」「応募」のいずれかを含む26,136社
- 勤務時間欄の判定:「勤務時間」「就業時間」の直後80字以内に時刻の幅(9:00〜18:00 等)がある会社。9,461社
- 休憩の記載の判定:その語の前20字〜後150字に「休憩」がある会社。書き方は「休憩」の直後30字で判定
- 雇用形態:勤務時間の語の前後60字に「パート」「アルバイト」「正社員」等があるか
- 規模・業種:gBizINFO の従業員数・業種(大分類)が取れた会社で集計
- 会社サイトの文字から機械的に数えたもので、求人媒体の原稿や応募後の書面は含みません。個別の会社名は出していません
よくある質問
求人に休憩時間が書いていないのは違法ですか?
一概には言えません。職業安定法施行規則は、求人のときに示す事項に休憩時間を挙げていますが、会社サイトの採用ページがその「明示」のすべてとは限らず、応募後の書面などで示される場合もあります。書かれていないときは、応募前や面接で確かめるのが確実です。
休憩時間は法律で何分と決まっていますか?
労働基準法34条で、労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間と決まっています。会社サイトで長さを書いていた3,861社では、60分が69.1%でした。
「休憩あり」としか書かれていない場合は?
あることは分かりますが、長さや取り方は分かりません。休憩を書いている会社の14.4%がこの形でした。「休憩は何分で、決まった時間に取りますか」と聞けば、両方を確かめられます。
「交代で休憩」と書かれているのは問題ありませんか?
休憩は原則一斉に与えるものですが、労使の書面による協定があれば交代で与えることも認められています。交代制の場合は、忙しい日に休憩がずれたり短くなったりしないかを面接で聞いておくと安心です。
面接で休憩について聞くと印象が悪くなりませんか?
休憩時間は求人で示すべき項目に挙がっている労働条件なので、聞くこと自体は不自然ではありません。気になる場合は「1日の流れを教えてください」と聞けば、休憩の位置や長さが自然に分かります。