✍ 古家あきら | 2026-10-19 更新
求人の「研修制度あり」「研修制度充実」とは — 中身が書かれているかの見分け方(会社サイト26,136社で、研修制度を書くのは15.2%・期間まで書くのは約4社に1社)
先に結論です。求人の「研修制度あり」は、会社が新しく入る人を育てる仕組みを持っている、という意味の言葉です。 ただ、その中身は入社時に数日まとめて行う研修のこともあれば、現場で先輩について仕事を覚えるOJTだけのこともあり、言葉だけでは区別がつきません。確かめたいのは、何を・どのくらいの期間・誰が教えるのか、そして研修中の給与と勤務時間の扱いです。
しょくばログという会社データベースを運営していると、会社サイトの採用ページを読む機会が多くあります。採用・求人・募集・応募のいずれかの言葉が載っている会社サイト26,136社を数えると、「研修」という言葉自体は 12,279社(47.0%) に出てきました。ところが「研修制度」と書いている会社は 3,971社(15.2%)、そのうち直後に「あり」「充実」「完備」と続く書き方は 781社 でした。さらに、研修制度・新人研修・OJTのいずれかを書く会社のうち、前後に期間(何日・何週間・何ヶ月)が書かれていたのは 26.3% にとどまります。
研修があることは書いてある。でも、どのくらいの長さで何を教わるかは書かれていないことのほうが多い。これが求人の「研修制度あり」を読むときの難しさです。ここでは、研修の種類、会社サイトでの書かれ方、中身が書かれているかの見分け方、応募前に確かめることを順に並べます。
「研修制度あり」が指すもの
求人で「研修制度」と書かれるものは、大きく分けると次の4つです。
- 入社時研修(新人研修・導入研修):入社してすぐに、会社のこと・ビジネスマナー・仕事の基本をまとめて教わる研修です。数日のこともあれば、数ヶ月かけることもあります。
- OJT(職場内訓練):配属された現場で、先輩や上司について実際の仕事をしながら覚える方法です。中小企業では、研修制度といえばこれが中心になっていることが多くあります。
- 外部研修・社外セミナー:外部の研修機関やセミナーに参加させる仕組みです。費用を会社が出すかどうかは会社ごとに違います。
- 階層別研修・フォローアップ研修:入社後しばらく経ってから、リーダー・管理職などの立場に合わせて行う研修です。
ほかに、eラーニング(動画などで学ぶ仕組み)や、メンター制度・ブラザーシスター制度(年の近い先輩が相談役につく仕組み)を研修の一部として書く会社もあります。資格を取るための費用補助や手当は、研修とは別の項目として扱われることが多いので、資格手当の相場の記事で整理しています。
研修制度は法律で設けることが決まっているものではなく、会社が自分で決める仕組みです。そのため「研修制度あり」という一言には、決まった中身がありません。
会社サイトでの書かれ方
会社サイト26,136社で、研修に関わる言葉を数えた結果です。1社が複数の言葉を書いていることもあります。
- 「研修」という言葉がある:12,279社(47.0%)
- 「研修制度」と書いている:3,971社(15.2%)
- 新入社員研修・新人研修・入社時研修などを書いている:2,790社(10.7%)
- OJTを書いている:2,278社(8.7%)
- 新人研修かOJTのどちらかを書いている:4,113社(15.7%)
- 階層別研修・管理職研修・フォローアップ研修など:1,498社(5.7%)
- 外部研修・社外研修・外部セミナー:1,118社(4.3%)
- eラーニング:693社(2.7%)
- メンター制度・ブラザーシスター制度など:578社(2.2%)
「研修」という言葉は半分近くの会社に出てきますが、これには会社の沿革やお知らせの中の研修も含まれます。採用の文脈で「研修制度」と名前を付けて書いている会社は、6〜7社に1社です。
会社の規模で分けると、はっきり差が出ました。従業員数で4つに分けたときの、「研修制度」を書く会社の割合です。
- 0〜9人:6.5%
- 10〜49人:9.5%
- 50〜299人:16.3%
- 300人以上:22.6%
新人研修かOJTを書く割合も、0〜9人の4.9%から300人以上の21.4%まで、規模とともに上がります。小さな会社ほど、研修を「制度」として書き出していない、ということです。ただし、これは研修をしていないという意味ではありません。少人数の会社では、社長や先輩が横について教えるのが当たり前すぎて、わざわざ制度として書かないことがよくあります。
業種別では、「研修制度」を書く割合が高いのは情報通信業と宿泊業・飲食サービス業(どちらも19.3%)、低いのは学術研究・専門・技術サービス業(11.8%)と建設業(12.3%)でした。
中身が書かれているかの見分け方
「研修制度あり」が具体的かどうかは、次の2つが書かれているかで見分けられます。
1. 期間:「入社後1ヶ月」「3日間の導入研修」「半年間のOJT」のように、どのくらいの長さかが分かるか 2. 内容:「ビジネスマナー」「商品知識」「安全教育」「先輩社員に同行」のように、何を教わるかが分かるか
会社サイトで、研修制度・新人研修・OJTのいずれかを書いている 6,435社 について、その言葉の前後60字に期間と内容が書かれているかを数えました。
- 期間が書かれている:1,693社(26.3%)
- 内容を表す言葉がある:3,654社(56.8%)
- 期間と内容の両方:1,131社(17.6%)
- どちらもない:2,219社(34.5%)
内容は半分を超える会社が何かしら書いていますが、期間まで書いている会社は約4社に1社です。3社に1社は、研修があるとだけ書いて、長さも中身も添えていませんでした。
期間の書き方で最も多かったのは「◯ヶ月」(719社)、次が「◯日」(678社)、「◯週間」(177社)、「◯年」(119社)でした。数日でまとめて行う研修と、数ヶ月かけて現場で育てる研修の両方があることが分かります。
業種別に見ると、期間まで書く割合は情報通信業が 35.9% で最も高く、教育・学習支援業が 15.3% で最も低くなりました。規模による差は小さく、どの規模でも23〜27%の範囲に収まっています。期間を書くかどうかは、会社の大きさよりも、業種ごとの採用ページの作り方に左右されているように見えます。
求人票の読み方全般は求人票の見方にまとめています。研修制度の欄も、ほかの欄と同じく「書いてあること」と「書いていないこと」を分けて読むのが基本です。
研修中の給与と勤務時間
研修について見落としやすいのが、研修期間中の給与です。会社サイトで「研修期間」「研修中」と書いている会社は 957社(3.7%) あり、そのうち直後60字に時給・給与・「同条件」などの給与に関わる言葉が続くのは 314社(32.8%) でした。研修中だけ時給を下げている求人もあれば、「研修中も給与は変わりません」と明記している求人もあります。
ここで押さえておきたいのが、法律の決まりです。
- 研修中も最低賃金は下回れません。 最低賃金法は、試用期間中の人などについて最低賃金の減額を認める特例を設けていますが、それは都道府県労働局長の許可を受けた場合に限られます(最低賃金法第7条)。許可なく「研修中だから最低賃金より安い」という扱いはできません。
- 参加が義務の研修は労働時間です。 厚生労働省の「労働時間の適正な把握のために使用者が講ずべき措置に関するガイドライン」は、参加が業務上義務づけられている研修・教育訓練の受講を労働時間に当たるものとして挙げています。就業時間外に行う研修でも、参加が義務なら給与の対象になります。
研修期間と試用期間は、同じ期間を指していることも、別の期間のこともあります。試用期間の読み方は試用期間の見方で詳しく扱っています。
応募前・面接で確かめること
「研修制度あり」と書かれた求人に応募するときは、次の点を確かめておくと、入社後の思い違いを減らせます。
- 入社後の最初の1ヶ月は何をするか:まとまった研修があるのか、初日から現場に入ってOJTなのか
- 研修の期間:何日・何週間・何ヶ月か。現場に一人で立つまでにどのくらいかかるか
- 誰が教えるか:専任の担当者がいるのか、配属先の先輩が仕事の合間に教えるのか
- 研修中の給与と勤務時間:本採用後と同じか、違うならいくらか。研修が就業時間外にあるか
- 未経験でも同じ研修か:経験者と未経験者で内容や期間が変わるか
- 入社後の研修:外部研修の費用を会社が出すか、階層別研修があるか
面接で聞くときは、「研修制度について教えてください」と漠然と聞くより、「入社して最初の1週間は、どんな流れになりますか」と具体的に聞くほうが、実際の姿が見えやすくなります。答えに詰まる会社が悪いわけではありませんが、育て方が決まっていない可能性はあります。
研修以外の福利厚生をまとめて確かめたい場合は、会社の福利厚生の調べ方が参考になります。休暇の制度については求人の「特別休暇」とはで同じように実測しています。
集計の方法
- 対象:しょくばログが保存している会社サイトの採用ページ等のテキストのうち、「採用」「求人」「募集」「応募」のいずれかを含む26,136社分です(文字化けの多いページは除外)。
- 判定:「研修制度」「新入社員研修」「OJT」などの言葉の有無を機械的に数えました。期間・内容・給与は、その言葉の前後または直後の決まった文字数の中に、該当する言葉や数字があるかで判定しています。
- 規模・業種:国の法人データ(gBizINFO)に登録されている従業員数と業種を使いました。
- 注意:会社サイトの採用ページを数えたもので、求人サイトに出ている求人票そのものではありません。前後の文字数で判定しているため、別の文脈の数字を拾っている場合や、離れた場所に書かれた説明を拾えていない場合があります。個別の会社の評価には使っていません。
よくある質問
「研修制度あり」と書いていない会社は、研修をしないのですか?
そうとは限りません。会社サイトで「研修制度」と書く割合は、従業員0〜9人の会社で6.5%、300人以上で22.6%でした。小さな会社ほど、教えることを制度として書き出していない傾向があります。書いていない場合は、入社後どう仕事を覚えるのかを面接で聞いてみてください。
OJTだけでも「研修制度あり」と言えますか?
言えます。研修制度に決まった定義はないため、現場で先輩について覚えるOJTだけの会社でも「研修制度あり」と書くことがあります。まとまった座学の研修を期待している場合は、OJT以外の研修があるかを確かめておくと安心です。
研修期間中は給料が安くなりますか?
会社によって違います。研修中だけ時給を変えている求人もあれば、同じ条件だと明記している求人もあります。ただし、都道府県労働局長の許可による特例を除き、研修中でも最低賃金を下回ることはできません(最低賃金法第7条)。研修中の給与は応募前に確かめておくのが確実です。
勤務時間外の研修に給料は出ますか?
参加が義務づけられている研修であれば、労働時間として扱われます。厚生労働省のガイドラインも、業務上義務づけられている研修の受講を労働時間の例として挙げています。任意参加の勉強会などは扱いが変わるため、参加が義務かどうかを確かめてください。
「研修制度充実」は何をもって充実なのですか?
決まった基準はありません。会社サイトでは、研修制度・新人研修・OJTを書く会社のうち、期間と内容の両方を書いていたのは17.6%でした。「充実」という言葉より、期間・内容・誰が教えるかが具体的に書かれているかで判断するのが確かです。