✍ 古家あきら | 2026-11-09 更新
役職の順番一覧──部長・次長・課長・係長・主任の並びと、会社ごとに違う呼び方(会社サイト31,159社で「課長」は3.74%、「マネージャー」は9.92%)
先に結論です。民間企業の役職は、一般的には「社長(代表取締役)→(役員)→部長→次長→課長→係長→主任」の順に並びます。ただし、これは「多くの会社でこう並ぶ」という目安で、決まった正解はありません。役職の名前や段の数は、会社が自分で決めているからです。
しょくばログという会社データベースを運営していると、この「目安」と実際の会社サイトのずれがよく見えます。しょくばログが集めた会社サイト31,159社の本文を数えると、「課長」が出てくるサイトは3.74%しかなく、「マネージャー」の9.92%のほうがずっと多いのです。部長・課長・係長・主任の4つがそろって出てくるサイトは83社、0.27%でした。
この記事では、一般的な役職の順番を整理したうえで、会社サイトでの役職名の出方を規模別・業種別に示し、求人や名刺で肩書きを読むときにどこを確かめればよいかを書きます。公務員の職階は扱いません。民間企業の話に絞ります。
一般的な役職の順番
上から順に並べるとこうなる
民間企業でよく使われる役職を、上から順に並べると次のようになります。
- 代表取締役・社長:会社を代表する立場です。会長を置く会社では、会長が社長より上に置かれることが多くなります。
- 役員(取締役・執行役員など):専務・常務といった呼び方もここに入ります。取締役と執行役員の違いは 執行役員とは──取締役との違い で詳しく書いています。
- 本部長・事業部長:複数の部をまとめる立場です。置いていない会社も多くあります。
- 部長:部をまとめる管理職です。
- 次長:部長を補佐する立場で、部長と課長の間に置かれます。
- 課長:課をまとめる管理職です。一般に「管理職」と呼ばれるのはここから上、と説明されることが多い段です。
- 係長:課の中の係をまとめる立場です。
- 主任:現場の取りまとめ役や、経験を積んだ担当者に付けられる肩書きです。
課長の下に「課長代理」「課長補佐」を置く会社や、部長の横に「担当部長」を置く会社もあります。担当部長は部下を持たない専門職として置かれることもあり、「部長」と付いていても部をまとめているとは限りません。
会社ごとに位置が変わる呼び方
順番がはっきりしない呼び方もあります。代表的なものを挙げます。
- 所長・支店長・営業所長・工場長:拠点の責任者です。拠点の大きさによって、部長級のこともあれば課長級のこともあります。
- 室長・センター長・グループ長:部や課とは別の単位をまとめる立場です。会社によって部長級にも課長級にもなります。
- 主査・主幹・参事・参与:もとは官公庁や団体で使われてきた呼び方で、民間企業では会社ごとに位置づけがかなり違います。主査を係長級に、主幹を課長級に置く会社もあれば、管理職ではない専門職の呼び方として使う会社もあります。
- 店長:小売や飲食では店舗の責任者ですが、会社全体の中での位置は、店舗の数や規模によって大きく違います。店長候補という求人の意味は 幹部候補・店長候補とは で整理しています。
- 班長・職長:製造や建設の現場で作業をまとめる立場です。職長は建設現場の安全教育の名称としても使われます。
つまり、同じ「所長」でも、ある会社では部長と同じ扱い、別の会社では係長に近い扱い、ということが普通にあります。名前だけで順番を決めつけないことが大切です。
カタカナの肩書き
マネージャー、リーダー、チーフ、ディレクター、スーパーバイザー(SV)といったカタカナの肩書きも広く使われます。おおまかには、マネージャーが課長から部長あたり、リーダーやチーフが係長から主任あたりに当たると説明されることが多いのですが、これも会社によって違います。「プロジェクトマネージャー」のように、職位ではなく役割の名前として使われることもあります。
英語の肩書きについても、決まった対応表はありません。部長を「General Manager」、課長を「Manager」と書く会社もあれば、部長を「Director」と書く会社もあります。名刺や英語の会社案内で肩書きを見るときは、日本語の肩書きと並べて確かめるのが確実です。
会社サイト31,159社で数えた役職名の出方
ここからは、しょくばログが収集した会社サイトの本文を集計した数字です。本文のどこかにその役職名が出てくる会社を数えました。役員紹介・社員インタビュー・求人ページ・組織図など、出てくる場所は問いません。
「マネージャー」「リーダー」のほうが「課長」より多い
読み取れた会社サイト31,159社で、役職名ごとの出現率は次のとおりでした。
- リーダー:3,736社(11.99%)
- マネージャー:3,091社(9.92%)
- 部長(本部長・事業部長を含む):2,789社(8.95%)
- 統括:1,791社(5.75%)
- 店長:1,328社(4.26%)
- 主任:1,305社(4.19%)
- 課長:1,165社(3.74%)
- ディレクター:1,019社(3.27%)
- 所長:744社(2.39%)
- チーフ:708社(2.27%)
- 係長:550社(1.77%)
- 次長:217社(0.70%)
- 主幹:99社(0.32%)
- 主査:31社(0.10%)
カタカナの「リーダー」「マネージャー」は、「業界のリーダー」のように役職以外の意味でも使われるので、ここでの数は多めに出ています。それでも、「課長」と「マネージャー」の両方を比べると差ははっきりしています。どちらかが出てくる4,015社のうち、マネージャーだけが2,850社、課長だけが924社、両方が241社でした。会社サイトで見る限り、課長という呼び方は思っているほど使われていません。
主任は、「主任技術者」「主任介護支援専門員」のような資格や法令上の名前を除いて数えています。
部長・課長・係長・主任がそろう会社は0.27%
「部長・課長・係長・主任」の4つのうち、いくつがサイトに出てくるかも数えました。
- 1つ以上出てくる:4,355社(13.98%)
- 2つ以上出てくる:1,053社(3.38%)
- 4つすべて出てくる:83社(0.27%)
会社サイトは役職を説明する場所ではないので、出てこないからといってその役職が無いとは言えません。それでも、教科書どおりの段がそろって見える会社は少数です。中小企業では、社長の下に部長が1人いて、あとは担当者という形も珍しくありません。
規模が大きいほど役職名が出てくる
国の法人情報サイト(gBizINFO)に従業員数が載っている会社に絞って、規模別に見ました。
- 部長:0〜9人 3.9%、10〜49人 6.6%、50〜299人 9.8%、300〜999人 12.9%、1,000人以上 15.6%
- 課長:0〜9人 0.9%、10〜49人 2.9%、50〜299人 4.2%、300〜999人 5.4%、1,000人以上 6.4%
- 係長:0〜9人 0.2%、10〜49人 1.1%、50〜299人 2.2%、300〜999人 2.6%、1,000人以上 3.1%
- 主任:0〜9人 1.5%、10〜49人 3.4%、50〜299人 5.0%、300〜999人 5.2%、1,000人以上 5.6%
- マネージャー:0〜9人 6.6%、10〜49人 8.0%、50〜299人 10.2%、300〜999人 13.0%、1,000人以上 16.1%
どの役職名も、規模が大きくなるほど出てくる割合が上がります。人が増えると段を分ける必要が出てくるので、自然な結果です。どの規模でも、マネージャーのほうが課長より多く出てくる点は変わりませんでした。
業種によって使われる役職名が違う
業種(日本標準産業分類の大分類)ごとに、サイトが300社以上ある業種で出現率の高いところを見ると、業種ごとの特徴がはっきり出ました。
- 店長:宿泊業・飲食サービス業 21.2%、生活関連サービス業・娯楽業 18.4%、卸売業・小売業 11.8%
- マネージャー:情報通信業 20.7%、医療・福祉 20.2%、学術研究・専門技術サービス業 15.9%
- 所長:学術研究・専門技術サービス業 7.0%、運輸業・郵便業 6.3%、建設業 5.0%
- 主任:医療・福祉 6.9%、不動産業 6.2%、建設業 5.6%
- 職長:建設業 4.8%(ほかの業種は1%未満)
- 工場長:製造業 2.7%
- 支店長:金融業・保険業 3.9%
同じ「現場をまとめる人」でも、飲食なら店長、建設なら所長や職長、製造なら工場長や班長、介護や医療なら主任やマネージャー、と呼び方が分かれます。応募する業界の呼び方に慣れておくと、求人票を読むときに迷いにくくなります。
求人や名刺で肩書きを読むときに確かめること
何人をまとめる立場かを聞く
役職名だけでは、仕事の重さは分かりません。転職の求人で「課長候補」「マネージャー募集」と書かれていたら、何人の部下を持つのか、誰に報告するのかを確かめるのが確実です。同じマネージャーでも、10人のチームを率いる立場と、1人で案件を回す担当者とでは、まったく違う仕事です。
役職手当と管理職の扱いを分けて見る
役職が付くと手当が出る会社は多いのですが、金額や付く段は会社ごとに違います。求人票に役職手当がどう書かれているかは 役職手当・職務手当とは で数えています。また、役職が付いたことで残業代の扱いが変わるかどうかは、肩書きではなく実際の権限や働き方で決まるとされています。気になる場合は、入社前に労働条件通知書で確かめ、判断に迷うときは労働基準監督署などの公的な窓口に相談してください。
組織図があれば段の数が分かる
会社の役職の段がいくつあるかを知るには、組織図がいちばんの手がかりです。組織図を載せている会社は多くありませんが、載っていれば部・課・係の並びや、どの段に誰がいるかが読めます。読み方は 会社の組織図の見方 にまとめています。組織図が無い会社でも、役員紹介や社員インタビューに出てくる肩書きを拾うと、おおよその段が見えてきます。応募前に会社のことをどう調べるかは 転職の企業研究のやり方 も参考にしてください。
よくある質問
部長と次長はどちらが上ですか
一般的には部長が上で、次長は部長を補佐する立場として部長と課長の間に置かれます。ただし次長を置く会社は多くなく、会社サイト31,159社で「次長」が出てくるのは217社(0.70%)でした。
主任と係長はどちらが上ですか
多くの会社では係長が上で、主任はその下に置かれます。ただし、係長を置かずに主任の上がすぐ課長という会社や、主任を管理職ではない肩書きとして使う会社もあります。会社サイトでの出現率は、主任が4.19%、係長が1.77%で、主任のほうが多く使われていました。
主査や主幹は民間企業ではどの位置ですか
決まった位置はありません。主査を係長級、主幹を課長級とする会社もありますが、専門職の呼び方として使う会社もあります。会社サイトで見ても、主査は31社(0.10%)、主幹は99社(0.32%)と少数でした。求人で見かけたら、どの段に当たるかを会社に確かめるのが確実です。
マネージャーは課長と同じですか
同じとは限りません。マネージャーを課長級に当てる会社が多いとされますが、部長級に使う会社や、職位ではなく役割の名前として使う会社もあります。会社サイトでは、課長かマネージャーのどちらかが出てくる4,015社のうち、マネージャーだけを使う会社が2,850社と大半でした。
役職の順番は法律で決まっていますか
民間企業の部長・課長・係長といった役職は、法律で順番が決まっているものではありません。会社が社内の決まりとして自分で定めています。法律で定められているのは、取締役や監査役といった会社法上の役員のほうです。
まとめ
- 役職の一般的な順番は「社長→役員→部長→次長→課長→係長→主任」ですが、これは目安で、会社ごとに名前も段の数も違います。
- 会社サイト31,159社では、「課長」3.74%に対して「マネージャー」9.92%。4つの役職(部長・課長・係長・主任)がそろって出てくるのは0.27%でした。
- 規模が大きいほど役職名は多く出てきます。業種によって、店長・所長・職長・工場長など使われる呼び方が分かれます。
- 求人や名刺で肩書きを見たら、名前より「何人をまとめる立場か」「誰に報告するか」を確かめると、仕事の重さが分かります。
集計の方法:しょくばログが収集した会社サイトの本文(31,159社・文字化けしたものを除く)で、役職名が1回以上出てくる会社を数えました(2026年11月時点)。役職以外の意味で使われた語も含むため、特にカタカナの肩書きは多めに出ます。従業員数は国の法人情報サイト gBizINFO に載っている値、業種はしょくばログの会社台帳で付けている日本標準産業分類の大分類です。