✍ 古家あきら | 2026-10-21 更新

求人の「オープンポジション」とは — 職種が決まっていない募集で確かめること(会社サイト26,136社で記載は145社・0.6%、6社に1社は「セールス」など分野つきだった)

先に結論です。オープンポジションは、職種や配属先を先に決めずに応募を受け付け、選考の中で「どの仕事をしてもらうか」を決めていく募集のことです。 法律で決まった言葉ではないので、中身は会社ごとに違います。

同じ「オープンポジション」でも、まったく職種を問わない窓口のこともあれば、「セールスのオープンポジション」のように分野までは決まっていて、細かい担当だけを後で決める使い方もあります。外資系の会社では、英語の open positions(いま募集している職種の一覧)をそのままカタカナにしている場合もあります。

だから応募前に確かめたいのは三つです。どこまでが決まっていて、どこからが未定なのか、仕事や配属をいつ・誰が・何をもとに決めるのか、そして給与や勤務地の条件がどう示されているかです。

しょくばログという会社データベースを運営していると、採用ページの職種一覧のいちばん下に「オープンポジション」という枠を置いている会社をときどき見かけます。採用・求人・募集・応募のいずれかの言葉が載っている会社サイト26,136社を数えたところ、「オープンポジション」と書いていたのは145社(0.6%)でした。数は少ないものの、業種には大きな偏りがあり、使われ方も一つではありませんでした。

オープンポジションの意味

「職種を決めずに応募できる枠」が基本の意味

ふつうの求人は「営業」「経理」「施工管理」のように、職種を決めてから人を探します。オープンポジションはその逆で、先に人と会い、その人の経験や希望に合わせて仕事を決めるやり方です。

会社がこの形を使う理由として考えられるのは、次のようなものです。

応募する側から見ると、「この会社で働きたいが、どの求人に出せばいいか分からない」ときの入口になります。反対に、入社後の仕事が応募時点では決まっていないという意味でもあります。

法律で決まった言葉ではない

「正社員」「契約社員」のような雇用形態の言葉と違い、オープンポジションは求人の募集の仕方を表す呼び名にすぎません。何を決めずにおくのか、どこまで応募者の希望を聞くのかは、会社によって違います。言葉だけで中身を判断せず、募集要項の本文を読むことが欠かせません。

似ている言葉との違い

求人票では、オープンポジションと近い意味の言葉もよく使われます。

オープンポジションは、これらよりも「応募の段階で職種が決まっていない」ことをはっきり示す言い方だと言えます。勤務地や職種の範囲があらかじめ限られている働き方とは考え方が反対で、そちらは限定正社員の解説で整理しています。

会社サイトでの書かれ方

記載は0.6%、情報通信業が4割

「オープンポジション」と書いていた145社のうち、61社(42.1%)が情報通信業でした。業種ごとの割合を見ても差ははっきりしています(gBizINFOで業種が分かり、会社サイトが300社以上ある業種のみ)。

IT系の会社、とくに職種を英語やカタカナで呼ぶ文化のある会社で使われやすい言葉だということが分かります。建設業や医療・福祉、飲食では、ほとんど見かけません。

大きい会社ほどやや多い

従業員数別では、300人以上の会社で0.9%、50〜299人で0.5%、10〜49人で0.3%、0〜9人で0.5%でした。差は小さいものの、採用の窓口を職種ごとに細かく分けている規模の会社ほど、そこに当てはまらない人の受け皿として置く傾向がうかがえます。

6社に1社は「分野つき」のオープンポジション

145社の記載を読むと、「オープンポジション」の使われ方は一つではありませんでした。前後の言葉で分けると、次のようになります(一つの会社が複数に当てはまることがあります)。

最後の「オープンポジション制度」は、社員が社内の空いている部署に手を挙げる仕組みのことで、外からの応募の話ではありません。福利厚生や人事制度の一覧に載っていることが多く、求人の「オープンポジション」とは別物です。

また、言葉の前後80字には、営業・エンジニア・事務・企画・開発といった職種名が145社中84社(57.9%)で並んでいました。オープンポジションの枠は、ほかの職種別求人の一覧と並べて置かれていることが多いということです。

「分野つき」なら、ほぼ職種別の求人と同じ

「セールスオープンポジション」のように分野がついている場合、決まっていないのはその分野の中の担当(新規か既存か、どの商材か、どのチームか)であることがほとんどです。職種がまったく未定の募集とは、入社後の見通しがかなり違います。

募集名に分野が入っているかどうかは、最初に見ておきたい点です。

会社の求人欄に「オープンポジション」はほとんど出てこない

会社サイトから求人として切り出せた5,807件(重複を除く)のタイトル・雇用形態・給与の欄では、「オープンポジション」は1件だけでした。一方で「総合職」は222件ありました。オープンポジションは、一件ずつの求人票というより、採用ページの中の「応募の入口」として置かれることが多い言葉だと読めます。

近い書き方をしている会社は288社

「オープンポジション」という言葉は使わずに、近い書き方をしている会社もあります。サイトの中で、

と書いていました。オープンポジションと合わせると、「職種や配属を後で決める」ことを示す書き方は26,136社中288社(1.1%)でした。こちらは製造業(69社・1.2%)でも見られ、言葉は違っても同じ考え方の募集は業種を問わずにあります。

応募する前に確かめること

1. どこまで決まっているか

まず、募集名や本文から、決まっていること(雇用形態・勤務地・分野)と、決まっていないこと(職種・担当・配属先)を分けて読みます。分野がついているのか、まったく職種を問わないのかで、準備すべきことが変わります。

2. 仕事をいつ・どうやって決めるか

職種や配属を「面談で相談」「入社後に決定」のどちらで決めるかは大事な違いです。面談で決めるなら、内定の前に仕事内容がはっきりするかを確かめておきます。入社後に決めるなら、研修の期間や、配属が決まるまでの流れを聞いておくと安心です。研修についての読み方は求人の「研修制度あり」とはで書いています。

3. 給与と勤務地の条件

オープンポジションは職種が未定のぶん、給与が「経験・能力を考慮して決定」とだけ書かれていることがあります。今回の集計でも、近くに給与の記載があったのは145社中12社(8.3%)でした。提示される給与の幅や、どの時点で金額が分かるかは、選考の途中で必ず確かめてください。

勤務地も同じです。職種によって勤務地が変わる会社では、配属先しだいで転居が必要になることもあります。転勤の有無の確かめ方は転勤があるかの調べ方で整理しています。

4. 求めている経験

「職種を問わない」ことと「経験を問わない」ことは別です。オープンポジションでも、実際には特定の経験を持つ人を想定していることがあります。経験の扱いの読み方は求人の「経験者優遇」とはを参考にしてください。

5. 職種別の求人がほかにあるか

同じ会社に、自分に合いそうな職種別の求人がすでに出ているなら、そちらに応募したほうが選考の話が早いことがあります。実際、会社サイトの中には、オープンポジションの案内のすぐ横で、募集中の個別求人からも応募できると書いている例がありました。求人票全体の読み方は求人票の見方をご覧ください。

よくある質問

オープンポジションとは、簡単に言うと何ですか?

職種や配属先を決めずに応募を受け付け、選考の中で本人の経験や希望を聞きながら仕事を決めていく募集のことです。法律で決まった言葉ではないため、どこまで決めずにおくかは会社によって違います。

オープンポジションと総合職は同じですか?

近いですが同じではありません。総合職は、入社後に部署を移りながら幅広く経験する前提の職種区分です。オープンポジションは応募の段階で職種が決まっていない募集の仕方を指し、入社時に一つの職種に決まることもあります。

オープンポジションに応募するのは不利ですか?

有利か不利かは会社や選考によって違い、一概には言えません。ただ、職種が決まっていないぶん、自分が何をしたいのか、何ができるのかを自分の言葉で伝える必要があります。希望する分野がはっきりしているなら、職種別の求人があるかも確かめてください。

「オープンポジション制度」とは何ですか?

社員が社内の空いている部署やポストに自分から手を挙げて異動できる、社内公募の仕組みを指すことが多い言葉です。外部からの応募の窓口ではありません。今回の集計では、145社中3社がこの意味で使っていました。

オープンポジションの給料はどう決まりますか?

会社によって違います。今回の集計では、オープンポジションの近くに給与の記載があったのは145社中12社にとどまりました。募集の段階で金額が分からないことが多いため、提示される時期と幅は選考の途中で確かめてください。

データについて

古家あきら
全国の会社データベース「しょくばログ」を運営しています。会社の登記・求人・クチコミのデータと毎日向き合う中で気づいた“会社の調べ方”を、現場の目線で書いています。

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