✍ 古家あきら | 2026-11-16 更新
会社紹介動画とは — 会社サイトにYouTubeを載せる会社の割合と、動画を見るときの注意。会社サイト3.1万社で「YouTube」の記載は9.9%、従業員1,000人以上では17.3%。「採用動画」と書く会社は0.8%
先に結論です。会社紹介動画は、会社が自分で作って公開している宣伝・説明用の動画です。職場の雰囲気や設備、働く人の話し方など、文字では伝わりにくいことをつかむには役に立ちます。ただ、撮る場面も話す人も会社が選んでいるので、給与・残業・離職のような条件は動画では確かめられません。動画は「会社の見せたい姿」として見て、条件は募集要項と公的な情報で確かめるのが安全です。
しょくばログという会社データベースを運営していると、会社ページから公式サイトへ移り、そこからYouTubeに飛んでいく人の流れがよく見えます。動画はどれくらいの会社が載せているのか、どんな会社に多いのか。しょくばログが保存している会社公式サイトのテキスト31,159社分を使って数えました。
会社紹介動画・採用動画・インタビュー動画の違い
会社サイトに置かれる動画は、目的によっておおよそ3つに分かれます。
- 会社紹介動画(会社案内映像・コーポレート動画):事業の内容、工場や店舗、製品の作り方などを紹介するものです。取引先・株主・就職を考える人など、幅広い相手に向けて作られます。
- 採用動画(リクルート動画):就職・転職を考える人に向けて、仕事の流れや職場の様子、先輩社員の1日などを見せるものです。採用ページの中に置かれることが多くなります。
- 社員インタビュー動画:社員が仕事のやりがいや入社の理由を話すものです。文字の「社員の声」を動画にしたものと考えると分かりやすいです。
このほか、テレビCMやWeb広告の動画、商品の使い方の動画、社歌の動画を載せている会社もあります。どれも「会社が公開した動画」であることは同じで、第三者が会社を評価した動画ではありません。
会社サイト3.1万社で数えた、動画の語の割合
しょくばログが保存している会社公式サイトのテキストのうち、文字化けのないもの31,159社を対象に、各語が一度でも出てくる会社を数えました。
- 「YouTube」(ユーチューブを含む):3,093社(9.93%)
- 「公式YouTube」「YouTubeチャンネル」:936社(3.00%)
- 「会社紹介動画」「会社案内映像」「企業紹介動画」「コーポレート動画」「ブランドムービー」など:817社(2.62%)
- 「インタビュー動画」:273社(0.88%)
- 「採用動画」「リクルート動画」など:256社(0.82%)
- 参考:「動画」という語そのもの6,926社(22.23%)、「ムービー」「MOVIE」2,165社(6.95%)
YouTubeか、会社紹介・採用・インタビューの動画の語のどれかが出てくる会社は4,088社(13.12%)でした。
この数え方には2つの癖があります。1つは、保存しているのがページの文字だけだという点です。ページに動画を埋め込んでいても、「YouTube」や「動画」という文字が画面になければ数に入りません。そのため、動画を置いている会社の実際の割合は、この数字より多いと考えてください。もう1つは、フッターのSNSアイコンの名前や、動画制作会社が載せる「制作実績」の文章も拾っている点です。拾った文脈を読むと、「Facebook Twitter YouTube Instagram」とSNSの名前が並ぶだけのものがかなりありました。「YouTubeの語がある=会社紹介動画がある」ではない、ということです。
それでも、語として「会社紹介動画」「採用動画」まで書く会社は数%にとどまり、会社サイトで動画を前面に出す会社はまだ少数だといえます。
大きな会社ほど動画を載せている
従業員数が分かる会社(gBizINFOの従業員数)で、規模ごとに「YouTube」の語がある会社と、動画の語のどれかがある会社の割合を比べました。
- 1〜9人(3,961社):YouTube 9.69%、動画のどれか10.28%
- 10〜49人(8,752社):YouTube 8.38%、動画のどれか10.11%
- 50〜299人(11,583社):YouTube 9.28%、動画のどれか12.73%
- 300〜999人(4,577社):YouTube 11.08%、動画のどれか16.78%
- 1,000人以上(2,179社):YouTube 17.26%、動画のどれか24.60%
1,000人以上の会社では、ほぼ4社に1社が動画の語を載せていました。動画は撮影・編集に手間がかかるので、広報や採用の担当者がいる大きな会社ほど作りやすいのだと思います。
一方で、1〜9人の会社も9.69%がYouTubeの語を載せていて、10〜299人の会社と大きな差はありません。YouTubeの語を載せるだけなら、規模はあまり関係がないということです。動画の作りの良し悪しは、会社の規模や予算の差が出やすいところです。動画が素朴だから会社が劣る、きれいだから良い会社、とは言えません。
設立年(gBizINFOの設立年が分かる会社)で分けると、YouTubeの語がある割合は1969年以前の設立13.47%、1970〜89年9.86%、1990〜2009年12.29%、2010年以降13.46%でした。設立が新しい会社ほど動画を使う、という傾向ははっきりしませんでした。
業種によっても差がある
業種(しょくばログの会社データの日本標準産業分類・会社サイトが300社以上ある業種)別に比べました。
- 学術研究・専門技術サービス業(1,406社):YouTube 12.73%、動画のどれか16.36%
- 金融業・保険業(507社):YouTube 11.24%、動画のどれか13.21%
- 情報通信業(2,103社):YouTube 10.41%、動画のどれか14.55%
- 運輸業(981社):YouTube 9.99%、動画のどれか13.35%
- 卸売業・小売業(1,504社):YouTube 9.97%、動画のどれか12.63%
- 製造業(6,600社):YouTube 9.35%、動画のどれか14.21%
- 建設業(3,489社):YouTube 9.20%、動画のどれか12.21%
- 不動産業(503社):YouTube 8.95%、動画のどれか12.72%
- 宿泊業・飲食サービス業(807社):YouTube 8.43%、動画のどれか9.54%
- 医療・福祉(3,296社):YouTube 7.49%、動画のどれか8.83%
- 生活関連サービス業・娯楽業(468社):YouTube 6.41%、動画のどれか8.12%
製造業は、YouTubeの語の割合は真ん中あたりですが、動画の語のどれかでは14.21%と高めでした。工場の設備や製品の作り方は、文字や写真より動画のほうが伝わりやすいため、「会社案内映像」「工場紹介動画」としてサイトに置く会社が多いのだと考えられます。医療・福祉、宿泊・飲食、生活関連サービスは、どちらの割合も1割に届きませんでした。
YouTubeを載せる会社は、ほかのSNSも載せているか
「YouTube」の語がある3,093社で、ほかのSNSの語が同じサイトに出てくるかを数えました。
- Instagram:1,362社(44.03%)
- Facebook:968社(31.30%)
- X(旧Twitter):555社(17.94%)
- LINE公式アカウント:259社(8.37%)
- TikTok:251社(8.12%)
- ほかのSNSの語なし:1,282社(41.45%)
参考までに、31,159社全体ではInstagramの語がある会社が4,905社(15.74%)、Facebookが2,801社(8.99%)でした。YouTubeを載せる会社は、ほかのSNSもまとめて載せる傾向があります。逆に4割の会社はYouTubeだけを置いていて、会社紹介や採用のための動画置き場として使っていると見られます。
また、YouTubeの語がある会社の83.80%(2,592社)は、同じサイトに「採用情報」「募集要項」「求人情報」の語も載せていました。全体(75.88%)より高く、動画が採用の場面で使われていることがうかがえます。
動画から読めること・読めないこと
動画は、見る場所を決めておくと情報が取りやすくなります。
動画から読みやすいこと
- 職場の広さ、設備、作業の流れ(工場・現場・店舗の様子)
- 働いている人の年齢層や服装、話し方の雰囲気
- 社長や役員が、事業について自分の言葉で話す内容
- 拠点の場所や数(映る地名や建物)
動画では確かめられないこと
- 給与、残業時間、休日の実際
- 離職の多さ、人間関係の悩み
- 撮影されていない部署や日の様子
動画に出てくる社員は、会社が選んだ人です。インタビューで話す内容も、公開前に会社が確認しています。文字の「社員の声」と同じで、社員インタビューの読み方で書いた見方がそのまま使えます。社長が話す動画は、代表メッセージ・社長あいさつの読み方とあわせて読むと、言っていることと会社の実際のずれに気づきやすくなります。
もう1つ見てほしいのが動画の公開日です。YouTubeでは投稿日が表示されます。何年も前の動画だと、映っている社員がもう辞めていたり、拠点が変わっていたりすることがあります。採用ページそのものが古いままの会社もあるので、採用ページの求人がいつまでも更新されないときの見分け方も参考にしてください。
動画を見たあとに確かめる3つのこと
1. 会社が実在し、今も営業しているか:しょくばログの会社ページで、法人番号・所在地・登記の状況を確かめます。動画に映る住所と、登記上の所在地が大きく違うときは、移転したのか、別の会社なのかを確かめてください。 2. 条件は募集要項で読む:給与・休日・勤務地は、動画ではなく募集要項の文字で確かめます。 3. 外からの声も読む:動画は会社の自己紹介です。会社の評判の調べ方の手順で、会社の外からの情報もあわせて読むと、偏りが減ります。
そもそも公式サイトを持たない会社も多くあります。ホームページがない会社の求人は大丈夫かで書いたとおり、サイトや動画がないことだけで会社を判断する必要はありません。
よくある質問
会社紹介動画がない会社は、採用に力を入れていないのですか?
そうとは言えません。今回数えた範囲では、YouTubeか動画の語のどれかがある会社は13.12%で、多くの会社は動画を載せていません。特に小さな会社では、動画を作る手間や費用をかけられないことのほうが多いはずです。動画の有無より、募集要項がきちんと書かれているかを見てください。
動画のどこを見れば、職場の雰囲気が分かりますか?
インタビューを受けている人より、その後ろに映っている人や場所を見ると、作られていない様子が分かることがあります。机の並び方、作業着の汚れ方、掲示物などです。ただ、撮影の日は片付けていることが多いので、普段の様子そのままだとは考えないほうが安全です。
採用動画と会社紹介動画は、どちらを見ればいいですか?
働く人の話を聞きたいなら採用動画や社員インタビュー動画、会社の事業や取引の全体を知りたいなら会社紹介動画が向いています。今回の集計では「採用動画」と書く会社は256社(0.82%)と少なく、会社紹介動画を採用ページにもそのまま置いている会社もあります。
YouTubeのコメント欄やチャンネル登録者数は参考になりますか?
会社の公式チャンネルはコメント欄を閉じていることが多く、登録者数も広告の出し方で変わります。会社の働きやすさを判断する材料としては弱いと考えてください。
動画に映っている会社と、求人を出している会社が同じか確かめるには?
グループ会社や、名前の似た別の会社の動画である場合があります。動画の概要欄やサイトに書かれた会社名・所在地を、しょくばログや国税庁の法人番号公表サイトで検索し、求人の会社と法人番号が一致するかを確かめてください。
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※数字はしょくばログが保存している会社公式サイトのテキスト(文字化けを除く31,159社)を2026年11月16日に集計したものです。語が一度でも出てくる会社を数えており、メニュー名・SNSアイコンの名前・リンク名も含みます。動画の埋め込み(文字として表示されないもの)は数えていません。従業員規模と設立年はgBizINFO、業種はしょくばログの会社データの産業分類によります。